創業75年の工業用ゴムホース専業メーカーの大同ゴム、 エッジコンピューティングプラットフォーム「Stratus® ztC Edge®」を採用し製造DXを推進

Stratus ztC Edgeが運用のパフォーマンスと効率化を実現

2023年3月30日東京 –シンプル・堅牢・自律的なエッジコンピューティングのリーディングプロバイダーであるSGH(Nasdaq: SGH)メンバー、米ストラタステクノロジー(本社:米国マサチューセッツ州メイナード、社長兼CEO:デイビッド・C・ロレーロ、以下「ストラタス」)の日本法人である、日本ストラタステクノロジー株式会社 (本社:東京都千代田区、代表取締役社長:松本 芳武、以下「日本ストラタステクノロジー」)は、工業用ゴムホース専業メーカー、大同ゴム株式会社(本社:香川県丸亀市、代表取締役社長:角野貴彦、以下「大同ゴム」)の生産革新と技術継承のための安定したデータ利活用基盤において、ゼロタッチ エッジコンピューティング プラットフォーム「Stratus® ztC Edge®(ストラタス・ジーティーシー・エッジ)」(以下「ztC Edge」)が採用され、2021年3月の新システム稼働開始から約2年が経過した現在も、システム管理者不在の工場現場を支えながら、一切のトラブルがなく運用されていることを発表いたします。

※1)ゼロタッチ: 運用や保守に手間がかからず、運用負荷とコストを軽減し、人的リソース不足の解決を図ることができる。
※2)エッジコンピューティング:データセンターやクラウドではなく、人々が活動する場所やモノが生産される工場など、データが生成される場所に物理的に近いところで情報処理を行う「分散コンピューティングモデル」のこと。

■「ztC Edge」採用以前に、大同ゴムが抱えていた課題について:

  • (1)少量多品種生産の需給安定化を図るための安定したデータ基盤の不足
    国内屈指の実績と技術を誇る工業用ゴムホース専業メーカーである大同ゴムでは、目的・用途に応じた 受注生産品も多く、少量多品種生産に対応し、様々な産業を支えています。現場のノウハウを標準化して生産の効率化をはかるため、生産帳票をシステム化しましたが、サーバーやネットワークに障害が発生すると生産現場に必要なシステムに影響が及びます。そのため、需給安定化に不可欠なビジネス継続性にとって、データの可用性※3が重要な要件でした。

    ※3)高可用性:システムや機器が停止することなく稼働し続ける能力を、可用性(アベイラビリティ)という。可用性が高められた状態を高可用性(HA:ハイ・アベイラビリティ)と呼ぶ。
  • (2)製造を支える生産管理システムの稼働率の問題
    従来のシステムでは本社に設置したサーバーと工場の現場をVPNで連携していたため、本社と工場間でネットワークの障害が発生すると生産現場にも影響が及びました。そのため、生産に関わるシステムは現場で運用したいという要求がありました。さらに、工場にはシステム管理者が不在のため、故障しても業務が止まらず、運用管理に手間もかからない仕組みが必要でした。

■大同ゴムの「ztC Edge」導入の決め手となったポイントについて:

大同ゴムが同プラットフォームを導入した理由は、以下の通りです:

  • (1)故障発生時も業務が止まらない「高可用性」
    少量多品種生産を行う大同ゴムのBCP対策として採用された「ztC Edge」は、シンプルで自動化されており、システムを障害から保護します。このプラットフォームは自律監視機能と自己保護機能を備え、冗長化された2台のノードが一つのシステムとして動作します。片方のノードで障害が発生しても、自動的に安全なノードへと処理を切り替え、無停止で稼働を継続します。
  • (2)故障交換もプラグインで運用管理も容易な、システム技術者不要の「ゼロタッチ」運用
    「ztC Edge」は故障交換など復旧作業もシステムを止めずに行え、自動的に再同期して冗長化構成に戻るため、「ゼロタッチ」運用ができる自律的なエッジコンピューティングプラットフォームです。運用や保守対応に手間がかからないため、IT専任担当者がいない大同ゴムのシステム運用課題解決に大きく貢献しています。

  

  • (3)高いROI(投資対効果)を実現
    「ztC Edge」は工場現場の過酷なエッジ環境向けでありながら、業界最長クラスとなる10年間の長期保守 契約に対応。途中でシステムを更新する必要がなく、長期に使えるため投資コストを抑制できます。また、システムが安定稼働することにより、トラブル対応などIT担当者の運用負荷が減り、担当者は本来の業務に専念することが可能です。運用・保守コストなどの目に見えるコストの他、人的なリソースを含めたコスト低減を実現しています。

■データ活用による生産革新と技術継承を目指すためのシステム基盤構築を目指す

大同ゴムは、データ活用による生産革新と、システム基盤の構築に取り組んでいます。「ztC Edge」は2021年3月の稼働開始から約2年が経過した現在まで、一切トラブルがなく無停止で稼働し、これまで、平均すると2カ月に1回程度発生していたシステムダウンによる業務停止を払拭することができました。

「ztC Edge」の導入理由について、専務取締役工場長の香川伸二氏は次のように話しています。 「生産管理システムが万が一ストップしてしまうと、製造現場に大きな影響が及ぶ可能性があるため、ストラタスの『ztC Edge』を採用しました。トータルなコストパフォーマンスを考え、「ztC Edge」の導入は十分に見合う投資であると判断しました」

今後のIT戦略について、取締役営業部長の松浦宏壮氏は次のように語っています。「『ztC Edge』の導入によって安定したシステム基盤を構築できました。今後は工場の稼働状況の見える化や機械の保守の効率化など、新たな取り組みを推進していきます」

参考画像(大同ゴムシステム構成図)
大同ゴムのシステム構成

■工場現場に最適なゼロタッチ・エッジコンピューティング「Stratus ztC Edge」

日本ストラタステクノロジーは、ミッションクリティカルなシステムにおけるダウンタイムを回避するための高可用性ソリューションを様々な業界、企業規模のお客様に提供してきました。近年、製造業DXとして、工場現場におけるIIoT化の取り組みにより、OT(Operational Technology:制御・運用技術)現場のIoTセンサーやIoTデバイスから膨大なデータが生成され、その収集や分析などの利活用が進み、システムに対する可用性が不可欠となってきています。

「ztC Edge」は、このような現場の高可用性コンピューターへのニーズに対応したゼロタッチ・エッジコンピューティング プラットフォームとして、次のような特長を持っています。

  • 工場現場での運用に特化した堅牢な製品設計
  • 優れた耐環境性
  • 2ノード(ネットワークでつながる機器)の冗長化構成により、障害発生時も現場業務を止めることなく、 健全なノードで処理を継続可能
  • 運用がシンプルな自律的に動作するサーバー
  • ハイパフォーマンス

大同ゴム株式会社について
大同ゴム株式会社は、1948年創業の工業用ゴムホースの専業メーカーです。工業用ゴムホース分野に おいて国内屈指の実績と技術を誇り、高品質な製品によってさまざまな産業を支えています。 香川県丸亀市の瀬戸内海沿いに蓬莱町本社と昭和町工場の2つの拠点を構え、約170名の社員が 製造販売に取り組んでいます。

事業内容:工業用ゴムホースの製造販売
代表者:代表取締役社長 角野貴彦
設立:1948年(昭和23年)12月10日
資本金:2億2,000万円
売上高:32億円
拠点:本社・香川県丸亀市蓬莱町/工場・香川県丸亀市昭和町

ストラタステクノロジー社について
1980年創業以来、ストラタステクノロジー社(創業時:ストラタス・コンピューター社)は、「ストラタス」ブランドで、40年以上高信頼性コンピューターのトップベンダーとしてビジネスをグローバルに展開し、世界中のお客様に対して、人命、資産、そして収益を保護してきました。 現在、リスクや不確実性を最小限に抑え、ビジネスの成果を最大限に高めるために、多くの企業で業務のデジタルトランスフォーメーションが進められています。ストラタステクノロジー社は、そのような変革を推進するビジネスリーダーのために、導入と保守が容易で、システムの停止やセキュリティの脅威から保護された自律的な「ゼロタッチ エッジコンピューティング プラットフォーム」を提供し、ビジネスクリティカルなアプリケーションの継続的な可用性を保証しています。Fortune500のグローバル企業をはじめとした、世界各国の幅広い業界、規模のお客様に対し、エッジ、クラウド、およびデータセンターで稼働するアプリケーションに安全に情報を送信し、データを実用的なインテリジェンスへと変化させ、稼働時間と効率を向上させる支援を継続的に行ってまいります。詳細は、www.stratus.com/jpをご覧ください。

日本ストラタステクノロジー
マーケティング部
tel: 03-3234-5562、fax: 03-3234-6733
E-mail: [email protected]
URL:https://www.stratus.com/jp/

※ Stratus、Stratus ロゴ、ztC Edge、ztC Edgeロゴは、Stratus Technologies Ireland Ltd.の登録商標または商標です。
※ 記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。 

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